こんにちは大津塗装です。
外壁塗装は案件ごとに料金が変わってきます。
塗装する面積や外壁の形状は、家によってそれぞれだからです。
そこで、正式依頼する前に見積書を作成して、その内容に納得していただいてから、初めて工事に取り掛かります。
見積書をチェックするにあたって、どのようなところに注意すべきか、塗装業者に相談する前に理解しておくといいでしょう。
「一式」には注意が必要
見積書の内訳で、「○○一式」と記載されている見積書を時折見かけます。
このように抽象的に書かれている見積書の場合、施工内容が明確ではありません。
金額もごまかされやすいです。
そこで、具体的に内容が記載されているかどうかチェックしましょう。
工程ごとにどんな材料を使って、単価がいくらかなども書かれていると、業者としても料金はごまかしにくいです。
少なくとも、足場設置と下地処理、下塗り・中塗り・上塗りの内容が具体的に記載されていない業者は注意したほうがいいでしょう。
優良な業者であれば、工程ごとに細かく分けて料金を記載しているものです。
ただし、「養生」と「下地処理」についてはひとまとめにして記載する業者も少なくないので、この部分は理解しておいてください。
また、足場設置と塗装に関して、面積が明記されているかどうかもチェックポイントです。
いずれの工程も、施工面積は価格を決める重要な要素の一つだからです。
しかし、中には塗装面積の部分を「一式」の一言で片づけてしまう業者もあるようです。
足場設置と塗装の他、付帯部や高圧洗浄なども、面積が記載されているほうがいいでしょう。
面積における数値として、平方メートルで表記している業者もあれば、坪表記しているところもあります。
もし単位が明記されていない場合、どちらで表記しているのかを確認しておきましょう。
ちなみに、1坪は約3.3平方メートルになりますので、参考にしてください。
3回塗り工程になっているか？
塗装の工程の中で、下塗りと中塗り、上塗りの3回塗りになっているかどうかを見積書で確認してください。
外壁塗装は基本、3回塗りで行われるはずです。
外壁塗装するのは、見た目をきれいにするだけでなく、塗膜を形成するのも目的です。
塗膜を外壁の表面に形成させることで、雨風や紫外線などの外部の刺激から外壁を保護できます。
十分な塗膜を作るためには、3回塗りがどうしても必要です。
一度に大量の塗料を使って塗れば、回数を少なくできるのでは…と思う人もいるでしょう。
しかし、まとめて塗料を塗ってしまうと乾きにくくなりますし、重力に負けて垂れてくる危険性もあります。
塗膜本来の機能を発揮するためには、何回かに分けて重ね塗りをする必要があるわけです。
塗装回数を見積書で確認する場合、3回塗りであれば「下塗り」「仕上げ塗り（2回）」などと記載されるのが一般的です。
業者によっては「シリコン塗装（2回）」といった感じで、塗料を記載しているところもあります。
もし、これが塗装の回数が2回しかない、もしくは明記されていないならば、注意したほうがいいです。
ただし、塗装の回数には一部例外もあります。
例えば、クリヤー塗装を利用する場合は2回塗りでも十分です。
光触媒のような特殊な塗料を使って外壁塗装をする場合は、4回の塗装工程が必要になることもあります。
塗料の商品名をチェック
見積書で塗装工程のところに、実際に使用する塗料の商品名とメーカー名が明記されているかどうかもチェックしましょう。
きちんとした業者であれば、商品名を記載しているところが多いです。
一方で、業者によっては「フッ素塗料」や「シリコン塗料」といった感じで、塗料の種類しか記載していないところもあるようです。
具体的な商品名を記載しないことで、塗料代をごまかそうとしている可能性があります。
もし塗料に関して具体的な商品名が見積書で言及されていなければ、どのような商品を使用するのか、質問しましょう。
もし質問してもあいまいな回答しかしないような業者であれば、その塗装業者に依頼するのは控えたほうがいいです。
まとめ
見積書を提示されて、総額いくらになるかは関心があっても、細かな内訳についてはあまり細かくチェックしない方も多いようです。
しかし、ここで紹介したように、内訳の内容を確認するだけでも、業者がどのようなスタンスで営業しているかを推測できます。
外壁塗装を依頼する際には、見積書の金額だけでなく、内訳もよく読み込みましょう。
横浜市戸塚区を中心として、神奈川県全域と東京の一部地域で外壁塗装を行っている大津塗装では、無料で見積もり作成しています。
現地調査を行ったうえで、具体的な施工内容を記載した見積書を作成し、お客様の質問にもていねいに答えています。
一戸建て住宅はもちろんのこと、アパートやハイツのような集合住宅の外壁塗装にも対応できます。
「そろそろ外壁塗装を塗り替えたほうがいいのでは？」と思っているのであれば、まずは気軽に問い合わせてみてください。
必要がなければ、現地調査のうえで、その旨をアドバイスいたします。
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